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幼児の英語教育メリット・デメリット

 幼児から英語を学ぶメリット・デメリットとは?

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まずは、幼児から英語教育をした方がよい理由、メリットやデメリットをまとめました。

これから英語教育を考えている方へ、少しでも参考になればと思います。

 

2020年の教育改革

日本政府は、戦後最大といわれる2020年教育改革を行いました。

学習指導要領が、約10年ぶりに大幅に改訂され、学校教育は大きく変わります。

もちろんですが、国立・公立・私立を問わずに、全国のすべての学校で適用されます。

2020年教育改革では、英語教育の抜本的な改革も含まれています。

昨今、急速に進むグローバル社会において、対応できる人材を育てるためには、実質的な世界の共通言語である英語の習得は必須といえます。

そのため、2020年教育改革では、英語教育の大幅な拡充と強化、高度化が図られています。

 小学校は2020年から、中学校は2021年から、高校は2022年から、全面的に実施される予定です。

なお、一部の小学校では、2018年からすでに、新学習指導要領が採用されています。

 

英語の必修化が小学校にもたらす変化

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2020年教育改革によって、英語は必修科目になります。

小学3年生から「外国語活動」が始まり、小学5年生から英語が必修化されます。

 

3・4年生 「外国語活動」

従来、5年生からスタートしていた「外国語活動」が、3年生からに前倒しされます。

年間35単位ですので、週1~2回ぐらいの頻度で外国語活動の授業が行われる予定です。

実物を使ったクイズや歌、ダンスなどを通じて、英語に親しんでいくという学習スタイルが「外国語活動」です。

授業は、学級担任が担当し、日常的な生活における挨拶や簡単な会話なども教えられ、初歩的な英会話を学ぶことができます。

 

5・6年生 「英語」の必修科目化

5年生からは、英語が正式に教科に格上げされます。

この英語の授業に割り当てられている時間は、年間70単位。

ただし、1単位45分の授業を70回ではなく、「モジュール授業」も採用されます。

モジュール授業とは、15分間の短い授業のことで、朝の読書時間や算数のドリルなどで、すでにモジュール授業を導入している小学校は多いです。

このモジュール授業が、英語でもより積極的に適用されます。

多くの小学校では、主に45分の授業で学んだことを復習・反復する時間として、モジュール授業が活用されると思われます。

5年生から始まる英語の授業では、学級担任のほかに、専門講師も担当することで、実践的なコミュニケーションスキルを学びます。

当然、「話す」「聞く」だけでなく、「読む」「書く」という学習内容もあり、4技能を総合的に活用した基本的な英語能力を身に付けます。

単語数だけをみても、600~700語の語彙の習得を目標としており、何らかの補助的な学習がなければ、英語が苦手科目に変わってしまうリスクも大きくなります。

 

幼児から英語教育を行うメリット

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幼児から英語教育を始めることには、大きなメリットがあります。

まずは、メリットについて解説します。

 

小学校の授業についていける

すでにみてきたように、2020年教育改革によって、英語学習の難易度が上がります。

特に、小学5年生からは読み書きの指導が始まりますから、それなりに勉強をしなければ理解できなくなってしまう可能性があります。

さらに、中学からは、英語の授業はすべて英語で行われる「オールイングリッシュ」が基本方針となっています。

もはや、学ぶことすらできなくなる恐れもあります。

小学生の段階でつまずいてしまい、英語力に自信がなくなってしまい、その後ずっと英語は落ちこぼれのままになるリスクも含んでいるといえます。

大学受験においても、従来は「読む」「書く」の能力が重視されていましたが、今後は「聞く」「話す」の能力を加えた試験へと、シフトすることが予想されています。

2020年教育改革によって、今後英語は誰もが避けては通れない必須の教科です。

 

「英語脳」や「英語耳」が身に付く

英語脳とは、いちいち日本語に訳さず、英語をそのまま理解する能力です。

英語耳とは、英語特有の日本人にとって聞き取りにくい発音などを、聞き取れる能力です。

しかし、中高生になってからこれらの能力を育てるのは、実は難しいのです。

その理由は、言語学習には臨界期があり、一定の年齢を超えると、脳がスムーズに言語を吸収できなくなります。

9~10歳頃には、臨界期が終わるというのが定説です。

さらに、人間の耳は3歳~7歳ごろまで急速に発達して、その後は横ばいで加齢とともに徐々に衰えていく、と言われています。

理化学研究所によると、日本語独特の母音を挿入して聞く「日本語耳」は生後14カ月から獲得されるそうです。

つまり、「日本語耳」が形成される1歳頃までに英語をたくさん聞かせることで、英語の発音がそのまま自然に聞こえる「英語耳」を持つことが可能になります。

しかし、この英語を聞く環境は維持しないと、「日本語耳」の発達に伴い、「英語耳」がなくなり、徐々に英語が聞き分けられなくなってしまいます。

ネイティブに近い英会話をするためには、「英語脳」と「英語耳」は必須スキル。

子どものために、できるだけ早期の英語教育の環境を整えましょう。

 

異文化に親しむきっかけになる

母国語である日本語以外の言語を学ぶことで、異文化に親しむきっかけになります。

挨拶の仕方やテキストで生活様式などを見ることで、自然と異文化を受け入れる下地がつくられます。

特に、考え方に柔軟性のある幼児においては、このメリットを大きいです。

国際感覚で非常に大切なことは、多様性を受け入れ、異文化に寛容であること。

外国人の講師などとの交流は、そのきっかけのひとつです。

もし、学校以外にもこのような場を持てれば、もっと異文化に親しむ心を育めるのではないでしょうか。

 

英語への抵抗が小さい

日本語のみの環境が長くなるにつれて、英語など外国語を学ぶことに対して、どんどん抵抗を感じてしまいます。

その点、好奇心旺盛な子どもの時期には、すんなりと英語に馴染むことができます。

特に小さな子どもの場合、「人と楽しく会話する」「友だちをつくる」といった日常生活の延長でも、英語を勉強できます。

また、子どものスポンジのような吸収力で英語を学ぶので、机で集中して学習するより、効率的な効果が期待できます。

 

幼児から英語教育を行うデメリット

幼児のうちから英語教育をするデメリットはあるのでしょうか。

 

日本語の習得に影響する

母国語である日本語の習得が、おろそかになってしまうことが考えられます。

母国語はすべての科目のベースです。

日本語が未熟なままだと、物事を論理的に考えることができないため、自分の子どもに年齢相応の国語力があるかを見極めることが大事です。

そして、母語だけでもしっかり認知能力を習得させてあげるのが重要となります。

これが出来ていないと、「セミリンガル」になってしまう可能性があります。

セミリンガルとは、二か国語を喋れるけれども、会話は子どもレベルの人のことです。

結局のところ、コミュニケーションの土台になっているのは、論理的な認知能力です。

母国語で、これが出来ないとセミリンガルになるリスクがある、ということも知っておきましょう。

言語での認知能力は、10年程度かかると言われているため、インターナショナルスクールや海外在住の方以外は、英語での認知能力を持った「バイリンガル」になるのは難しいです。

そのため、当然ですが、英語教育だけでなく、日本語での認知能力を育てることも重要となるわけです。

 

幼児からの英語教育のデメリットを払拭する方法

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幼児からの英語教育にはメリットが多い反面、「日本語の学習が疎かになる」「英語嫌いになるリスク」というデメリットもあります。

これらデメリットは、どう考えればいいのでしょうか。

 

家庭でしっかりと日本語を教える

「英語教育によって日本語が疎かになる」というのはもっともな心配です。

しかし、両親ともに家庭内会話もすべて英語の家庭以外では、日本で生活をし、周りに日本語があふれている限り、セミリンガルになる恐れはほぼありません。

あくまでも、「母国語は日本語」ということを忘れなければ、大丈夫です。